世界各地における熱帯林の減少は、われわれが直面する環境問題の一つです。熱帯林は生物種の宝庫と言われており、その減少は、生物の多様性に大きな影響を与えます。また、熱帯林はCO₂の吸収源として地球温暖化や、異常気象・自然災害などにも影響を及ぼしています。一度破壊された熱帯林は、もとの姿に戻るのに300～500年を要すると言われています。

そこで三菱商事では、1990年に「マレーシア熱帯林再生プロジェクト」を開始して以来、潜在自然植生理論に基づく“ふるさとの木によるふるさとの森づくり”（Native Forests with Native Trees ）に積極的に取り組んでいます。

「マレーシア熱帯林再生プロジェクト」は、当時、横浜国立大学の教授だった宮脇博士の研究に基づくもので、現地固有の植物を密植・混植方式で植林することにより、失われた森林をわずか40～50年で限りなく自然林に近い生態系によみがえらせることを目指すものです。マレーシア・サラワク州ビンツルの焼畑跡地におけるマレーシア国立農業大学と横浜国立大学との共同研究を三菱商事がバックアップする形でスタートしました。

約50ヘクタールの実験地に植栽した約30万本の苗木は、30余年を経過した現在、高いもので20m以上に生長し、うっそうとした森の様相を呈しています。