三菱商事

環境パフォーマンスデータ

三菱商事ではオフィスにおける環境負荷低減に取り組んでいます。

紙や電力使用量の削減に努めるとともに、廃棄物のリサイクルを推進しています。

こうした活動の実績である三菱商事の環境パフォーマンスをご紹介します(2016年度末時点)。

環境データ(単体)

CO2排出量※1

(単位:千t-CO2

  2012年度 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度
国内単体 14.7 14.2 14.0 15.8 18.8

エネルギー使用量※2

(単位:GJ)

  2012年度 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度
国内単体 327,247 333,290 332,650 373,805 346,170

物流起因のCO2排出量※2

(単位:t-CO2

  2012年度 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度
国内単体 70,644 66,229 60,058 56,588 56,419

廃棄物排出量

  2012年度 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度
本店 廃棄物の排出量(単位:kg) 794,628 704,856 668,557 664,178 645,355
廃棄リサイクル率(単位:%) 99.0 98.6 98.3 98.3 98.4

紙の使用量※3

(単位:枚)

  2012年度 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度
本店、国内支社・支店等 81,851,873 73,964,005 65,837,377 58,554,479 55,908,344

水の使用量

(単位:m3)

  2012年度 2013年度 2014年度 2015年度 2016年度
本店 43,410 43,460 41,722 40,253 39,753
  • 対象期間: 各年度4月1日~3月31日
  • 集計範囲:
    • 「国内単体」:本店、国内支社・支店等、データセンター・研修所等その他事業所
    • 「本店」:三菱商事ビル、丸の内パークビルおよび東京に所在する一部のビル
    • 「国内支社・支店等」:6支社および各支社の管轄する支店等
    • 「廃棄物排出量」:本店のみを集計対象としています

三菱商事の温室効果ガス排出量の削減方針

三菱商事は温室効果ガス排出量(連結)に関して、2015年度以降の3年間、原単位で1%以上の削減(2012年度比)を目指す方針を掲げ、対象事業会社と共に、排出量削減の取り組みを行っています。

2015年度における連結ベースの「燃料使用に伴う直接的なCO2排出量および事業活動に伴うエネルギー起源CO2以外の温室効果ガス(6.5ガス)排出量(スコープ1)」および「電力使用に伴う間接的なCO2排出量(スコープ2)」は合計で約1,082万CO2eトン※1となりました。

※12016年度から算定対象に発電事業・熱供給事業等の公共性の高い事業(ユーティリティ事業)、及び 共同支配事業(Un-incorporated Joint Operationを含む)を追加。算定基準として以下を採用:

燃料使用に伴う直接的なCO2排出
The Greenhouse Gas Protocol (GHG Protocol)
"Emission-Factors-from-Cross-Sector-Tools (Mar 2017)” (WRI/WBCSD)
事業活動に伴うエネルギー起源CO2以外の温室効果ガス(6.5ガス)排出
2016年度のデータ: 温室効果ガス排出量算定・報告マニュアル(Ver 4.2)(2016年7月、環境省・経済産業省)
2015年度以前のデータ: 温室効果ガス排出量算定・報告マニュアル(Ver 3.4)(2013年5月、環境省・経済産業省)
電力等の使用に伴う間接的なCO2排出
2016年度のデータ: IEA CO2 Emissions from Fuel Combustion (2016 edition) 2014年度の国別排出係数
2015年度以前のデータ: The Greenhouse Gas Protocol (GHG Protocol)
"Emission-Factors-from-Cross-Sector-Tools-(August-2012)” (WRI/WBCSD)

※2エネルギーの使用の合理化に関する法律(省エネ法)に準拠。物流に関しては、三菱商事を荷主とする国内輸送に関わるもの。

※3コピー用紙(A4換算)の使用量。

第三者保証

独立した第三者保証報告書 (PDF:1.8MB)

以上の環境データ(単体)及び温室効果ガス排出量(連結)は「統合報告書2017 (PDF:14.2MB)」に掲載しています。データの信頼性を高めるため、「統合報告書2017 (PDF:14.2MB)」に掲載した*の付された2016年度のESG情報は、その正確性について独立した第三者であるデロイト トーマツ サステナビリティ株式会社の保証を受けています。

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