第1次オイルショックの影響で、1974年に戦後初のマイナス成長となった日本経済。その後も成長率が停滞したことで、日本企業にとって経済成長が減速しても収益が上がる体質づくりが喫緊の課題となりました。加えてMCにとって、オイルショック以降存在感が急速に高まった産油国との良好な関係の維持は、重要なミッションでした。

74年5月に就任した田部文一郎社長は、企業体質強化のため、リスク回避と資金・人員の効率化へ向けた施策を指示します。また投資案件について、事業投資規程の制定や投融資等諮問委員会の設置など、大口の投融資を集中的に管理・選別できる体制を整えました。

また、MCは産油国との好関係の維持を目指して、石油関連資材や発電プラントなどの輸出に注力する一方、将来性のある分野への投資を進めます。代表的な産油国向け投資が、サウジアラビア^※1での石油化学事業でした。

MCと三菱油化（現・三菱化学）が、原油依存型経済からの脱却を目指している同国の石油鉱物資源公団から協力要請を受け、石油化学の事業化へ向けた予備調査を開始したのは70年のこと。MCは、74年に40人で構成された「サウディアラビア事業推進本部」を設置し、三菱油化や三菱石油（現・JX 日鉱日石エネルギー）と共に検討を開始しました。

しかし、約2年にわたる調査・検討の結果、採算確保が困難なことやカントリーリスクが膨大であることなどから、76年8月に計画の延期を申し入れました。これをサウジ側は不服とし、政府レベルの会談でも俎上に載せ熱心に実現を主張しました。日本政府としては原油の安定的供給源確保という命題から、プロジェクトの推進を三菱グループに強く働き掛けます。その結果、翌年5月、事業範囲を絞り込んだ上で、パートナーも増やし、日本政府も参画したナショナルプロジェクトとして実現する方向で大きく進展しました。その後、81年にSHARQ^※2が設立され、同社が生産する石油化学製品は、今も世界中に販売されています。