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Central Asia

三菱商事

環境パフォーマンスデータ

三菱商事ではオフィスにおける環境負荷低減に取り組んでいます。

紙や電力使用量の削減に努めるとともに、廃棄物のリサイクルを推進しています。

こうした活動の実績である三菱商事の環境パフォーマンスをご紹介します(2018年度末時点)。

環境データ(単体)

CO2排出量※1※2

(単位:千t-CO2

  2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
国内単体 14.0 15.8 18.8 16.5 11.8*

エネルギー使用量※2

(単位:GJ)

  2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
国内単体 332,650 373,805 346,170 305,339 221,302*

物流起因のCO2排出量※3

(単位:千t-CO2

  2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
国内単体 60 57 57 50 45*

廃棄物排出量

  2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
本店 廃棄物の排出量(単位:kg) 668,557 664,178 645,355 572,824 600,254*
廃棄リサイクル率(単位:%) 98.3 98.3 98.4 98.5 98.6*

紙の使用量※4

(単位:千枚)

  2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
本店、国内支社・支店等 65,837 58,554 55,908 51,196 46,510*

水の使用量

(単位:千m3)

  2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
本店 42 40 40 41 42*
  • 対象期間: 各年度4月1日~3月31日
  • 集計範囲:
    • 「国内単体」:本店、国内支社・支店等、データセンター・研修所等その他事業所
    • 「本店」:三菱商事ビル、丸の内パークビルおよび東京に所在する一部のビル
    • 「国内支社・支店等」:6支社および各支社の管轄する支店等
    • 「廃棄物排出量」:本店のみを集計対象としています

環境データ(連結)

CO2排出量※1※2

(単位:千t-CO2e)

  2016年度 2017年度 2018年度
連結 10,019 8,262 8,828*
(内訳) Scope1排出量(6.5ガスを除く)※1、※2 4,639 4,517 4,789*
Scope1排出量(6.5ガスのみ)※1、※2 1,553 1,239 1,485*
Scope2排出量※1、※2 3,827 2,506 2,554*

Scope1排出量(6.5ガスのみ)※1※2 
温室効果ガス別のデータ

(単位:千t-CO2e)

  2016年度 2017年度 2018年度
6.5ガス総量 1,553 1,239 1,485*
(内訳) 二酸化炭素(CO2 53 79 153*
メタン(CH4 1,500 1,160 1,333*
一酸化二窒素(N2O) 0.1 0.009 0.1*
ハイドロフルオロカーボン(HFCs) 0 0 0*
パーフルオロカーボン(PFCs) 0 0 0*
六ふっ化硫黄(SF6 0 0 0*
三ふっ化窒素(NF3 N/A N/A N/A

エネルギー使用量※1※2

(単位:GJ)

  2016年度 2017年度 2018年度
  92,607,818 71,768,435 76,201,749*

電気使用量※1※2

(単位:MWh)

  2016年度 2017年度 2018年度
  5,271,214 4,381,055 4,640,646*

三菱商事の温室効果ガス排出量の削減方針

三菱商事は温室効果ガス排出量(連結)に関して、2030年に2016年度比で総資産当たり25%の排出量削減を長期目標として掲げ、排出量削減の取り組みを行っています。

2018年度における連結ベースの「燃料使用に伴う直接的なCO2排出量および事業活動に伴うエネルギー起源CO2以外の温室効果ガス(6.5ガス)排出量(スコープ1)」および「電力使用に伴う間接的なCO2排出量(スコープ2)」は合計で約883万CO2eトン※1となりました。

※1 当社の温室効果ガス削減に関する長期目標は、Scope1・Scope2排出量を対象としている。当該Scope1・Scope2排出量には、発電事業・熱供給事業等の公共性の高い事業(ユーティリティ事業)、及び 共同支配事業(Un-incorporated Joint Operationを含む)を含む。
また、フランチャイズ参加事業者の排出量については、一般的にはScope1・Scope2排出量には含まないものの、当社に於いては、当該事業者と当社の関係性等も勘案し、当社の排出量として管理することが妥当であるとした当該事業者の排出量については、Scope1・Scope2排出量に含めている。

※2算定基準として以下を採用:

燃料使用に伴う直接的なCO2排出
The Greenhouse Gas Protocol (GHG Protocol)
"Emission-Factors-from-Cross-Sector-Tools (Mar 2017)” (WRI/WBCSD)
事業活動に伴うエネルギー起源CO2以外の温室効果ガス(6.5ガス)排出
温室効果ガス排出量算定・報告マニュアル(Ver 4.2)(2016年7月、環境省・経済産業省)
電力等の使用に伴う間接的なCO2排出
IEA CO2 Emissions from Fuel Combustion (2016 edition) 2014年度の国別排出係数

※3エネルギーの使用の合理化に関する法律(省エネ法)に準拠。物流に関しては、当社を荷主とする国内輸送に関わるもの。

※4コピー用紙(A4換算)の使用量。

第三者保証

独立した第三者保証報告書 (PDF:1.9MB)

データの信頼性を高めるため、*の付された2018年度のESG情報は、独立した第三者であるデロイトトーマツサステナビリティ株式会社の保証を受けています。

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