2023年度定時株主総会その他の電子提供措置事項(交付書面省略事項)
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表示方法の変更に関する注記 (貸借対照表関係) 2022年度において、区分掲記していた資産の部の「建設仮勘定」は金額的重要性が乏しいことから、2023年度より「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるために、2022年度の計算書類の組替えを行っています。 43

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