①②③④⑤❶❷サステナビリティ項目の評価結果により変動。財務項目サステナビリティ項目■報酬枠上記の図は、一定の当社連結業績及び当社株価をもとに算出した割合のイメージであり、当社連結業績の変動、株式市場の状況等により、上記割合は変動します。■サステナビリティ項目の評価・支給額への反映方法※業績連動賞与（短期）及び業績連動賞与（中長期）は不支給業績連動賞与（中長期）基本報酬、積立型退任時報酬及び個人業績連動報酬を対象として、年額15億円以内（うち、社外取締役に対する基本報酬を対象として、年額2.5億円以内）取締役 業績連動賞与（短期）を対象として、当該事業年度の連結当期純利益の0.06％の範囲内（年額）（監査等委員である取締役を 除く） 報酬枠業績連動賞与（中長期）を対象として、当該事業年度以降の3事業年度の連結当期純利益の平均値の0.06%の範囲内（年額）中長期株価連動型株式報酬を対象として、年額6億円以内（ただし、年間の株式数の上限は1,200,000株）監査等委員である取締役監査等委員である取締役に対する基本報酬を対象として、年額4.5億円以内報酬枠基本報酬固定（約50%）連結当期純利益利益水準の閾値未達時固定（約40%）連結当期純利益利益水準の閾値達成時固定（約25%）連結当期純利益8,000億円達成時固定（約20%）最大額支給時枠の種類積立型退任時報酬個人業績連動報酬業績連動賞与（短期）業績連動賞与（中長期）中長期株価連動型株式報酬変動（約50％）中長期変動（約60％）中長期（約30%）変動（約75％）枠の内容評価項目の策定・開示評価項目連結当期純利益株主資本コストに基づき予め取締役会で決議した利益水準の閾値（threshold）人的資本の価値最大化脱炭素社会への貢献中長期（約45%）変動（約80％）サステナビリティ項目の評価決定3事業年度の連結当期純利益の平均値に応じて支給額を算出。報酬委員会大きく上回る内外環境やより長期でのインパクトも踏まえながら、期待される水準に比して上回る期待水準下回る大きく下回る中長期（約50%）支給額への反映・開示評価結果により±20%の範囲内で増減69（約25%）報酬支給割合のイメージ
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