切り拓け、この星の未来

一見すると、オペレーターが1人で操作しているとはとても思えない、「ドラッグライン」と呼ばれる巨大重機。ブーム（土砂をすくうバケットを吊り下げるアームの部分）だけでも長さは100メートルを超え、本体部分は学校の体育館ほどの大きさだ。そのすぐ横を、タイヤの直径4メートルはあろうかというモンスター級のトラックがうなりを上げて走り抜ける。

オーストラリア東部クイーンズランド州にある、BMA炭鉱群。資源メジャーのBHP Billiton（BHPB）と、三菱商事の100％出資子会社MDP（Mitsubishi Development Pty Ltd）との50:50の合弁事業だ。南北250キロ（東京─浜松間の距離に相当）にわたって八つの炭鉱が開発されており、約1万人がこの事業に従事する。労働者たちの生活を支えるため、炭鉱群に近い「モランバ」の町を開拓し、また自前の空港や積出港も整備している。

BMA炭鉱群で採掘されるのは、製鉄用の「原料炭」。現在の生産量は年間約6,600万トンで、その大半は原料炭の中でも高品質な「強粘結炭」である。コスト競争力も高く、世界の強粘結炭の海上貿易市場において約3割のシェアを握る。更に、少なくともここには今後60年は採掘を続けられるだけの圧倒的な埋蔵量があり、新興国を中心とした今後の需要増にも柔軟に対応することができる。

三菱商事がこの事業に参画したのは1966年のこと。84年からはBHP（現BHPB）を事業パートナーとしつつ、2001年には、BHPと共同で双方が50％ずつを保有するジョイントベンチャーを設立するという、重要なターニングポイントを迎える。従来のトレード（輸出入）から炭鉱事業の主体的な担い手へ。未来を見据えた一大転換だった。

「ビジネスモデルを大きく変貌させる決断は大変なものだったはず。先人たちの変革力には頭が下がる思いであり、この事業を次世代にしっかりと引き継ぐことが我々の使命です」。そう語るのは三菱商事金属資源本部の紺谷竜介さん。日本をはじめ需要国への安定供給のため、自分たちの競争力をさらに高めていきたいと力強く前を向く。

現在、BMAは強粘結炭の海上貿易における世界最大のサプライヤー。今後の更なる成長に向け、鍵を握るのは、そのための経営人材をどう育てるかだ。紺谷さんは、そう感じている。

－“つぎ”を創る力