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三菱商事

Steps for the BETTER FUTURE:社会を、生き方を変えていく「DX」の可能性

社会を、生き方を変えていく「DX」の可能性

「DX(デジタル・トランスフォーメーション)」は社会課題の解決にどのように役立つのか。DXが進んだ未来の社会の姿とは。
東京大学未来ビジョン研究センター客員教授の西山圭太氏と、三菱商事のDX戦略を担うMC Digitalの社員が意見を交わした(最終回)。

座談会参加者

西山 圭太氏(東京大学未来ビジョン研究センター客員教授。元経済産業省商務情報政策局長)/久保長 礼氏(MC Digital Chief Technology Officer)/中田 勇介氏(MC Digital データサイエンティスト)/野村 実広氏(三菱商事 兼 MC Digital プロジェクトマネージャー)

—— DXによる社会課題の解決に期待が高まっています。三菱商事やMC Digitalではどのような貢献を目指していますか。

久保長MC Digitalでは、需要予測の最適化によるフードロスの削減や、配送経路の最適化による燃料の効率的な利用、さらに労働環境の改善といった様々な社会課題を同時に解決していくシステムの構築を目指しています。三菱商事が多様なビジネスと接点を持っていることは、産業全体の最適化を実現する際の大きな強みです。ビジネスの変革と同時に、環境にやさしい持続的な社会を目指すというみんなの思いをかなえるシステムをつくっていきたいと思っています。

中田DXを推進することは、今、目の前にある諸課題の解決という点にとどまらず、レジリエンス(困難に適応し回復する能力)の高い社会をつくっていくことにも役立つと考えています。10年後や20年後には、現在とは全く異なる新たな社会課題も生まれているはずです。DXの実装によって「素早く変化できる」組織や社会になっていれば、そうした未知の課題にも柔軟に対応できるようになると思います。

西山その通りですね。DXは本質的には、システム自身が学習を繰り返すことによって、環境に適応していくことをミッションとしています。解くべき問題やその正解が決まっている“剛”構造ではなく、もっと余白のある“柔”構造、と例えるとイメージが伝わるでしょうか。DXという世界に決定的な変化が起こりつつある今、社会課題の解決においても、ソフトウェアが「最適なやり方を探索する」メカニズムをつくっていくという発想が大事です。これは、企業や産業の競争力を高めていくうえでも同様のことがいえます。

野村AIを含むソフトウェアは、生き物のようだなと感じることがあります。目まぐるしく変わる環境に臨機応変に適応して生き残ってきた生命体と同じように、ソフトウェアも日々変わるデータや制約のもとでいかにスピード感と効率性をもって柔軟に適応し、成長できるかが重要ですよね。

—— DXが進んだ未来の社会、未来のライフスタイルとは、どのようなものでしょう。

久保長既存のビジネスに対して「横串」を通すような新しいサービスがいくつも出てくると思います。働き方も変わると思いますし、その「横串」を生み出すためには、ビジネスをリードしている人自身もAIやソフトウェアの知識を持つことが不可欠になっていくと思います。

西山DXは「人間の解放」をもたらしうると僕は思っています。働き方を例にすると、これまでは「会社や組織という“箱”に入って、これだけの時間、こういうやり方で働いてください」という方法を取ってきた。ところがDXが進めば、もはや“箱”になど入らなくても同じ目的を共有する人たちでコラボし、チームを編成して取り組めるでしょう。DXの進展で、ソフトウェアのみならず人間にも課題やその解決策を“探索”する能力が求められるようになります。働き方はもちろん、我々の学び方、暮らし方、ひいては生き方そのものにも大きな影響を与えると思います。

—— ご自身がDXを通じて目指したいことと、それに向けた抱負をお聞かせください。

野村競争力の向上や効率化はもちろんとても重要です。私はさらにその先に、人間がより「創造的な営み」に時間を割ける世の中をつくりたいと思います。誰もが社会をデザインする“アーティスト”なのだという自負を持って、より豊かな社会にするための行動を起こす。個人個人がより生き生きとしている社会を実現する一助となれるよう、MC Digitalと三菱商事からDX推進を進めていきます。

中田DXが進むと、人々は自分の仕事はそもそも何のためにあるのか、どう役立つのか、目的や社会的意義を認識するようになっていき、やりがいを持って働く人が増えていくと思います。ですから計算機が得意なことは計算機に任せておいて、人々が得意なことに取り組めるような社会をつくることに貢献できたらと思います。

久保長DXを通じてビジネスを変革し、業界全体ひいては社会課題の解決に貢献することが私たちMC Digitalの使命です。日本の一つの企業、一つの産業から変革を促し、いずれ世界のあらゆる産業へと貢献できるよう、今後も力を尽くしていきます。

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