MCの歴史を知る

MCの「歴史」を知るのコンセプトアニメーション。
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環境の変化に応じた
進化の歴史
三菱商事は挑戦を続けます.
これまでも、これからも.

三菱商事の歴史

事業経営期

当社は成長の源泉を「投資」に求める発想から、事業の中に入り、主体的に価値を創造し成長していく事業経営へのシフトを図っています。また、当社が事業経営を行うことで価値向上を見込める事業への経営資源の配分を進める循環型成長モデルの実践を進めています。既存事業間のシナジーを超え、複数の強い事業の「新結合」、規模感のあるMCSV(共創価値)を創出し、さらなる成長を目指します。
事業経営期のイメージイラスト。

その頃 世界、日本では・・・

急速なデジタル化の進展により、産業界においてもDXの推進が求められる時代が到来。2020年前半は、新型コロナウイルスの大流行(パンデミック)の影響が顕在化しました。全世界でヒトやモノの移動が大きく制限され、世界経済は大きく停滞した他、デジタル化がさらに加速し、新しい働き方や生活様式が確立されました。また、低・脱炭素社会への移行はもはや世界共通の課題となっており、再生可能エネルギーの導入が加速している他、次世代のエネルギー源にも注目が集まっています。

事業経営期

2024 KDDI株式会社・株式会社ローソンとの資本業務提携契約を締結
2024 EV普及拡大に伴う新事業創出を担うALTNA株式会社を設立
2023 欧州におけるグリーン水素拡大に向けたEneco Diamond Hydrogen B.V.を設立
2022 革新的な脱炭素技術の社会実装を加速させるBreakthrough Energy Catalystへの参画
2022 ペルー・ケジャベコ銅鉱山の生産開始
ペルー・ケジャベコ銅鉱山の写真。 ペルー・ケジャベコ銅鉱山
2021 DX新会社株式会社インダストリー・ワン設立
2020 オランダの総合エネルギー会社N.V. Enecoを子会社化
N.V. Enecoで手掛ける洋上風力発電の写真。 N.V. Enecoで手掛ける洋上風力発電
ペルー・ケジャベコ銅鉱山の写真。 ペルー・ケジャベコ銅鉱山
N.V. Enecoで手掛ける洋上風力発電の写真。 N.V. Enecoで手掛ける洋上風力発電

事業投資期(業態転換期)

2000年代に入ると、産業界全体のバリューチェーンの力学が変化し、仲介という事業モデルそのものの転換が求められるようになりました。そのため当社は、仲介事業の枠を超えた事業モデルに活路を求め、事業投資を加速させることによってより積極的に事業そのものの運営に乗り出していきました。
事業投資期(業態転換期)のイメージイラスト。

その頃 世界、日本では・・・

21世紀に突入。日本では「IT革命」によりインターネットやSNSの普及、スマートフォンの誕生など、デジタル化が進み、社会全体が大きく変化しました。また、中国やインドなどをはじめとした新興国が急速な経済発展を遂げ、エネルギーや鉱物資源の需要が一層高まりました。一方、2008年の米国投資銀行破綻を契機として世界的な金融・経済危機(リーマンショック)が発生しました。2015年のCOP21では気候変動問題に関する国際的な枠組み(パリ協定)が採択され、世界の気候変動への取り組みが加速しました。

事業投資期(業態転換期)

2015 インドネシア/BSD地区における不動産開発事業への参画
BSD地区不動産開発のイメージ画像。 BSD地区での不動産開発事業
2014 Cermaq Group ASを子会社化
鮭鱒養殖事業の湖と山の写真。 Cermaq Group ASが手掛ける鮭鱒養殖事業
2010 カナダでシェールガスプロジェクトに参画
2003 鉄鋼総合商社の株式会社メタルワン発足
2001 資源メジャー、BHP Billiton plc.と折半でBMA社を設立
2000 株式会社ローソンと資本・業務提携
BSD地区不動産開発のイメージ画像。 BSD地区での不動産開発事業
鮭鱒養殖事業の湖と山の写真。 Cermaq Group ASが手掛ける鮭鱒養殖事業

トレーディング発展期

1980年代半ばの円高不況とそれに続くバブル経済、およびその崩壊を経て、総合商社を取り巻く事業環境は厳しさを増していきました。いわゆる「商社不要論」が唱えられる中、当社は「仲介役」から一歩踏み出し、川上・川下へのマイノリティ出資による取引量の維持・拡大や、中間流通事業者としての付加価値をもたらす機能強化に取り組みました。
トレーディング発展期のイメージイラスト。

その頃 世界、日本では・・・

1991年初頭まで続いた日本のバブル経済が崩壊し、国内では景気が低迷。一方、世界に目を向けると、1989年の東西冷戦の終結を受け、経済のグローバル化が急速に進展しました。多国籍企業などの投資拡大によって貿易量が増加し、世界経済の成長につながりました。特にアジア諸国では、自動車産業や電気機器などの製造業によって経済が発展しました。また、この時期にはインターネットの普及に加え、衛星など軍事技術の民生利用など、さまざまな技術革新も起きました。

トレーディング発展期

1999 米国にDiamond Generating Corporationを設立
1993 オマーンLNGプロジェクトの合弁事業契約に調印
1992 ベネズエラにメタノール製造販売
METANOL DE ORIENTE, METOR, S.A.設立
METANOL DE ORIENTE, METOR, S.A.の建物写真。 メタノール製造販売会社METANOL DE ORIENTE, METOR, S.A.
1988 チリのエスコンディーダ銅鉱山開発プロジェクト開始
チリのエスコンディーダ銅鉱山の写真。 チリのエスコンディーダ銅鉱山
1985 豪州ノース・ウェスト・シェルフプロジェクトに参画
1981 サウディ石油化学株式会社合弁基本契約調印
METANOL DE ORIENTE, METOR, S.A.の建物写真。 メタノール製造販売会社METANOL DE ORIENTE, METOR, S.A.
チリのエスコンディーダ銅鉱山の写真。 チリのエスコンディーダ銅鉱山

トレーディング期

三菱商事は創業から1980年代まで、主に輸出入や中間流通といったトレーディング事業において、市場の変化や顧客のニーズに対応するために国境を越えてサプライヤーとバイヤーを結ぶ「仲介役」として、幅広い産業を下支えしてきました。高度成長期を経て1980年代までは多くの業界で取引量が拡大基調にあり、取引手数料が主な収入源であった当社の業績も伸びていきました。
トレーディング期のイメージイラスト。

その頃 世界、日本では・・・

日本では1950年代後半から1960年代にかけて急速に経済が発展(高度経済成長期)。この時期から日本へのLNGの輸入が始まりました。人々の生活水準が向上し、現在の物質的に豊かな日本の原形が形成されました。世界では人種差別の撤廃や市民としての自由と権利を求める社会運動が活発化した他、人類が初めて月面に足を踏み入れるなど、科学技術が飛躍的に進化しました。1970年代には中東での情勢悪化を機にオイルショックが発生、世界経済が大きく混乱しました。

トレーディング期

1974 自動車の輸入総販売代理店
Tri Petch Isuzu Sales Co., Ltd.設立
Tri Petch Isuzu Sales Co., Ltd.製造の自動車写真。 自動車の輸入総販売代理店
Tri Petch Isuzu Sales Co., Ltd.
1974 ケニア・モンバサ国際空港建設工事契約調印
1969 Brunei LNG Sdn. Bhd.を設立
Brunei LNG Sdn. Bhd.のガス管写真。 Brunei LNG Sdn. Bhd.
1957 日本における商社初の石油元売りに参画
1954 総合商社三菱商事新発足(大合同)
Tri Petch Isuzu Sales Co., Ltd.製造の自動車写真。 自動車の輸入総販売代理店
Tri Petch Isuzu Sales Co., Ltd.
Brunei LNG Sdn. Bhd.のガス管写真。 Brunei LNG Sdn. Bhd.
※本ページ上の社名、プロジェクト名等の表記は参画当時の表記としています。