マテリアリティの特定プロセス

• 

  候補となる課題要素のリストを作成

  一般的な策定手順^※を踏まえ、当社グループの持続可能な成長にとって考慮すべき80個程度の課題要素をISO26000やSDGs等の国際規格・目標をベースに抽出。

  

• 

  社内外の視点から
  各要素の重要度を判定

  営業グループおよび社外ステークホルダーの各視点で、機会・リスク両面における要素ごとの判定を行い、優先的な課題を選定。

  • さまざまなステークホルダーとのヒアリングやアンケートを通じて、ステークホルダーにとっての重要度を判定。
  • 各部門・グループが、それぞれの課題に対して重要度の評価および優先順位付けを行うことで、当社にとっての重要度を判定。

  

• 

  サステナビリティ重要
  課題を特定

  選定された優先的な課題をサステナビリティアドバイザリーコミッティーの意見も踏まえて再整理し、社長室会および取締役会にて審議の上、サステナビリティ重要課題を特定。

  • 地域社会との調和
  • 人権への配慮
  • 先端技術の活用
  • 労働環境・労務
  • 汚染予防・対策
  • 水の有効活用
  • 気候変動への対応
  • 食料需要増大への対応
  • 資源の有効活用
  • 人口動態への対応
  • 先進国のプレゼンス拡大
  • 地政学的リスクへの対応

  

• 

  マテリアリティを再定義 「中期経営戦略2024」の策定に合わせて、従来の「サステナビリティ重要課題」を「マテリアリティ」として再定義。

  

  • 近年重要性が一層高まっている「人権の尊重」「ステークホルダーとの共生・共創」「自然資本・生物多様性/サーキュラーエコノミー」「人的資本・DE&I」「ガバナンス」といった社会課題解決についても取り組みを一層強化すべく、従来の「サステナビリティ重要課題」を更新・再編成して、新たに「マテリアリティ」に名称変更。
  • 8つのマテリアリティにつき、当社社員が一丸となって解決に取り組むことを目指し、「事業を通じ追求」「組織全体で追求」するものに区分した上で、それぞれ「カーボンニュートラル社会と物心共に豊かな生活の実現」「三価値同時実現の基盤となる組織の追求」を総括するコンセプトとして標榜