CLOSE

Select Region

Mitsubishi Corporation has Offices & Subsidiaries in approximately 90 countries around the world

  • Japan (Head Office)
  • North America
  • Latin America & the Caribbean
  • Europe
  • Africa
  • Middle East
  • Central Asia
  • East Asia
  • Asia & Oceania
  • Japan (Head Office)
  • North America
  • Latin America &
    the Caribbean
  • Europe
  • Africa
  • Middle East
  • Central Asia
  • East Asia
  • Asia & Oceania

Japan (Head Office)

North America

Latin America & the Caribbean

Please see details of our activities in Latin America & the Caribbean here.

Corporate Brochure

Central Asia

三菱商事

人事データ

従業員データ(各年度3月31日時点)

  2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
従業員数(連結) 68,383人 71,994人 68,247人 77,164人 77,476人
従業員数(単体) 6,358人 6,322人 6,290人 6,233人 6,129人
男性 4,749人 4,703人 4,678人 4,629人 4,535人
女性 1,609人 1,619人 1,612人 1,604人 1,594人
平均年齢(単体) 42.8才 42.6才 42.6才 42.5才 42.6才
男性 42.7才 42.7才 42.8才 42.6才 42.7才
女性 42.8才 42.5才 42.2才 42.2才 42.3才
平均勤続年数(単体) 18.7年 18.6年 18.5年 18.4年 18.4年
男性 18.4年 18.4年 18.5年 18.4年 18.4年
女性 19.3年 19.2年 18.6年 18.5年 18.5年
海外在籍者数
(グローバル研修生含む)(単体)
1,272人 1,295人 1,291人 1,286人 1,288人
男性 1,221人
( 96.00% )
1,238人
( 95.60% )
1,220人
( 94.50% )
1,223人
( 95.10% )
1,217人
( 94.49% )
女性 51人
( 4.00% )
57人
( 4.40% )
71人
( 5.50% )
63人
( 4.90% )
71人
( 5.51% )

グローバル研修生制度」とは、事業のグローバル展開に対応し、人材面でのグローバル競争力を強化するための若手社員向け海外派遣制度です。海外のビジネススクールへの派遣や中国やインドをはじめとした世界各国の文化と言語を習得するための語学研修、また「若手のうちに全員一度は海外経験を積む」という方針のもと、入社2年目以降世界各国でトレーニングを積むトレイニー制度などがあります。

従業員数内訳データ(2018年3月31日時点)

(単位:人)

  2017年度
従業員数(単体/グループ別) 6,129
コーポレートスタッフ部門 1,400
地球環境・インフラ事業グループ 553
新産業金融事業グループ 433
エネルギー事業グループ 650
金属グループ 674
機械グループ 667
化学品グループ 634
生活産業グループ 1,118
従業員数(単体/地域別) 6,129
国内 4,923
北米 229
中南米 81
欧州 166
アフリカ 20
中東・中央アジア 75
アジア・大洋州 508
東アジア 127

総合職、管理職、役員数(単体)(各年度4月1日時点)

(単位:人)

  2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
総合職 5,856 5,925 5,913 5,839 5,722
男性 4,708
( 80.40% )
4,708
( 79.50% )
4,702
( 79.50% )
4,649
( 79.62% )
4,535
( 79.26% )
女性 1,148
( 19.60% )
1,217
( 20.50% )
1,211
( 20.50% )
1,190
( 20.38% )
1,187
( 20.74% )
管理職 3,889 3,930 3,970 3,972 3,949*
男性 3,613
( 92.90% )
3,618
( 92.10% )
3,623
( 91.30% )
3,598
( 90.58% )
3,539*
( 89.62% )
女性 276
( 7.10% )
312
( 7.90% )
347
( 8.70% )
374
( 9.42% )
410*
( 10.38% )
執行役員 55 55 47 49 49
男性 55
( 100.00% )
55
( 100.00% )
47
( 100.00% )
49
( 100.00% )
49
( 100.00% )
女性 0
( 0.00% )
0
( 0.00% )
0
( 0.00% )
0
( 0.00% )
0
( 0.00% )
取締役・監査役 19 19 16 18 18
男性 17
( 89.50% )
17
( 89.50% )
14
( 87.50% )
16
( 88.89% )
16
( 88.89% )
女性 2
( 10.50% )
2
( 10.50% )
2
( 12.50% )
2
( 11.11% )
2
( 11.11% )

6月30日時点。

採用実績(単体)

(単位:人)

  2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
新卒採用者数 212 197 193 179 171
男性 137
( 64.60% )
131
( 66.50% )
135
( 69.90% )
122
( 68.16% )
109
( 63.74% )
女性 75
( 35.40% )
66
( 33.50% )
58
( 30.10% )
57
( 31.84% )
62
( 36.26% )
(うち ビジネスサポートスタッフ(一般職)) 43 32 30 20 17
キャリア採用者数 12 11 13 6 8
男性 11
( 91.70% )
9
( 81.80% )
11
( 84.62% )
4
( 66.67% )
8
( 100% )
女性 1
( 8.30% )
2
( 18.20% )
2
( 15.38% )
2
( 33.33% )
0
( 0% )

ビジネスサポートスタッフ(一般職)とは、営業・企画・管理業務に伴う事務業務・補佐業務を主に担当する職員です。

障がい者雇用率(各年度6月1日時点)

  2014年度 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度
障がい者雇用率 2.06% 2.19% 2.41% 2.48% 2.63%*

単体、特例子会社である三菱商事太陽、及びグループ適用3社の合算。

各種休暇・制度利用状況(単体)(各年度3月31日時点)

(単位:人)

  2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
ボランティア休暇取得者数 269 250 178 163 116
男性 146 135 88 86 53
女性 123 115 90 77 63
配偶者出産休暇取得者数 67 67 88 100 83
育児休職取得者数※1 25 44 28 35 66
男性 0 2 2 3 14
女性 25 42 26 32 52
子の看護休暇取得者数 153 165 215 211 224
男性 40 52 79 87 94
女性 113 113 136 124 130
子の学校行事休暇取得者数※2 - - 232 252 265
男性 - - 97 121 123
女性 - - 135 131 142
育児時間(時短)取得者数 65 59 71 72 73
男性 2 1 2 1 0
女性 63 58 69 71 73
介護休職取得者数※1 2 3 1 4 1
男性 0 1 0 1 0
女性 2 2 1 3 1
介護休暇取得者数 154 165 169 196 225
男性 42 44 44 59 71
女性 112 121 125 137 154
配偶者の国内外転勤に伴う再雇用制度申立者数※3 11 8 12 10 10

※1 当該年度内に休職を開始した人数でカウント。

※2 2015年度新設。

※3 配偶者の国内外転勤に伴う再雇用制度」とは、社員が配偶者の国内外転勤に同行するために退職する場合、一定条件のもと、再雇用する制度です。

労働安全衛生データ(単体)(各年度3月31日時点)

  2013年度 2014年度 2015年度 2016年度 2017年度
労働災害 度数率
(災害発生の頻度)
0.28 0.28 0.88 0.45 0.46*
労働災害 強度率
(災害の重さの程度)
0.00 0.02 0.01 0.00 0.01*
職業性疾病度数率
(労働災害のうち、
厚生労働省が定める
「業務上の疾病」にあたるもの
(疾病に起因する死亡含む)
の発生頻度)
0.00 0.00 0.00 0.00 0.00*

厚生労働省の基準に基づき算出。本社 及び 国内支社勤務の従業員(顧問・嘱託社員を除く)。
(参考)労働災害 度数率 全国の事業所平均:1.66 (厚生労働省「平成29年 労働災害動向調査」より引用)
労働災害 強度率 全国の事業所平均:0.09 (厚生労働省「平成29年 労働災害動向調査」より引用)

その他人事データ(単体)

  2017年度
従業員平均給与 15,409,392円
年間平均総実労働時間※1 1933.9時間/年
月間平均残業時間※2 24.7時間/月
有給休暇取得率※3 69%
自己都合離職者の比率
(2018年3月末 従業員数比)
1.2%
従業員組合加入者数※4 3,321人
従業員満足度(2016年度実績値)※5 81%

※1 本社 及び 国内支社勤務の従業員(顧問・嘱託社員を除く)。

※2 本社 及び 国内支社勤務の従業員(管理職 及び 顧問・嘱託社員を除く)。

※3 本社 及び 国内支社勤務の従業員(他社からの出向者を除く)。

※4 2018年3月31日時点。

※5 社員のモチベーションや組織の活性度などの現状を把握するとともに、各組織の運営改善などに活用することを目的とする「社員意識調査」において、「社員エンゲージメント(意欲をもって仕事に取組み、会社に誇りや愛着を感じているか?)」に関する複数の設問について、肯定的な回答をしている職員の割合。調査は、3年に1度実施しており、前回は2016年度に実施。

第三者保証

独立した第三者保証報告書 (PDF:482KB)

デロイト トーマツ サステナビリティ株式会社による独立した第三者保証報告書。ホームページ「人材マネジメント/人事データ」に記載されている2017年度及び2018年度の当社単体の人事データ(*を付したもの)が保証対象となっております。

ページ上部へ